コミュニティFMなど放送波が補助手段になり得るだろうか

　こんばんは。今日はあべのハルカス近鉄本店で開催中の沖縄物産展に行ってきました。マンゴーかき氷と海ぶどうまぐろ丼と石垣島地ビールをいただいてきました。（でも、沖縄そばは食べず。(^_^;)）

　帰宅後ネタを考えていたのですが、昨日の続きとして「どうすれば自治体HP閲覧不可状態を伝えることが出来るか？」について少し書いてみたいと思います。

　Twitterやフェイスなどの自治体公式アカウントを持っていて、日頃からこまめに発信しているのが望ましいのですが、そうではなかった場合どうだろうかと。

　仮に当該自治体内で伝達出来れば良いとするならば、最もハードルが低いと思われるのがコミュニティFMなのではないでしょうか。ラジオであれば一般家庭には最低1台あると思われますので、電波状態さえよければ受信は可能ではあります。ただ、リスナーが聴取時にタイミング良くHP閲覧不可だというアナウンスを聞いてくれているかどうかは分かりません。（余談ですが、昔は「見えるラジオ」などの名称で一部のFM局が文字多重放送を行ってました。コミュニティFMでもFM HANAKO(大阪府守口市)やFM aiai(兵庫県尼崎市)などが行っていました。まだ行われていれば、こういう手段もあったんですけどね。(^^;;）

　他に調べてみると、エリアワンセグもありました。これはコミュニティFMよりももっと狭い範囲を対象にしているようで、当該自治体全域をカバーするには複数局設置する必要があります。「なので現実的ではないな」と思っていたら、よく調べてみると尾鷲市の事例がありました。

　市内に細かく中継局を配置して対応するケースです。ワンセグが使える携帯電話は多いので、それなりに期待出来るような気がします。

　他に最近取りざたされることがある「i-dio」でしょうか。テレビの地上波デジタル放送への移行に伴い、V-Low帯と呼ばれるうちの99〜108MHzの周波数帯を使って放送されるサービスです。「一部自治体では、i-dioを利用した防災放送ネットワークを構築してまいります」とありました。これに関しては受信機の普及という問題があります。

　こうしてみると一長一短ありそうです。SNSを使う場合もそうですが、日頃から補助手段の広報も重要なんでしょうね。(^^;;